ネットではこの数日多く投稿されていたが、産経新聞も取り上げている。
この記事から読み取れることは、世界経済のバランスがいかに危機的な状況に陥っているかということではないだろうか？
リーマン・ショック以降、官製バブルにより、多くの粉飾を粉飾してきた経済も、拡大の象徴である中国の経済が回復不能な状態に陥ってもう金融工学では粉飾できない状況に陥り、マネタリズムやリフレ派もハードランディングの回避にそのフォーカスを変え、この危機的状況で、たまたま量的緩和を留保していた日本経済の急速な量的緩和にも限界が訪れている背景に、これ以上消費を抑えこみ金の卵を生む鶏を殺すことは、時限爆弾の針を進めることになるということで、その演出を教授の発言に頼ったのは、安倍首相がリーマン・ショック程度の危機が訪れないと消費税の延期はありえないという発言がその前置きであったことを伺わせる。衆参同時にするかどうかは不透明だが、いずれにしてもいつ中国経済が急速に崩れるかわからない。人民元の切り下げを合図に、大恐慌が来たらもうボラタリティーは止まらない。教授の発言は警告である。報道機関は扱いに困ったのだろう。あまりに多くを隠すと、このように判断の動脈を硬化させて、存在価値を無くす。